教員紹介データベース


一覧へ戻る

 基本情報


氏名 田中 雅子
氏名(カナ) タナカ マサコ
氏名(英字) TANAKA MASAKO
学部・学科 経営学部経営学科
職名 教授
学位・資格 博士(政策科学)
本学での担当科目 組織論、ケーススタディ
研究内容 【経営理念、人と組織の関係】
企業の経営者や成員へのインタビューをもとに、「理念浸透」について研究をしています。出向いた企業は16 社。取材を受けてくださった方々の想いを大切に、が信念です。
シラバス(URL) https://csweb.tezukayama-u.ac.jp/syllabus/campus?func=function.syllabus.ex.search&nendo=2017&k_cd=107107
ひとことメッセージ 「人は後悔する生き物だから、選択を迫られた時は最善の選択をしなさい」(大学時代の恩師の言葉)

 研究キーワード

研究キーワード
経営理念浸透 働く意味 日本人成員 外国人成員 定性的調査

 著書

タイトル 著者 出版社 出版年月 担当区分 担当範囲 概要
新ビジネス実務論 共著者:塚原・木村・黒田 学文社 20031000 共著 pp.45-52、pp.83-90 「第5章」では、テイラー、メイヨー、マグレガーなどの古典的理論と、現代のバウンダリーレスな個尊重の議論について比較検討したうえで、今後、個人が組織とどのようにかかわっていけばよいのかを考察した。「第10章」では、新入社員が組織になじんでいく過程で経験する「リアリティ・ショック」を解説しながら、それを回避するためには、就職活動時に自分を知り、適切な情報を集めることが必要であることを説いた。 「第5章 個人と組織のかかわりあい」、「第10章 職業人として働くまえに」担当
ITと企業政策 編者:太田進一/共著者:前野・林・坂本・竹本・片・小林・宮崎・森村・北村・西浦・伊藤・真下 晃洋書房 20040700 共著 pp.85-99 現代の企業がおかれている負の側面を打開するために、本稿は企業活動の望ましいあり方をミッションマネジメント(理念主導型経営)に求めている。具体的には、政策科学のとる立場や目指す方向(問題解決)を指針とし、とりわけラスウェルのコンテクスト志向性の概念をモデルととらえた。それを援用しながら、ミッションマネジメントの意義を検討し、企業・従業員が明確なミッションをもつことの必要性を、従業員尊重の組織づくりの視点から考察した。 「5章 企業政策としてのミッションマネジメント論」担当)
知識ネットワーキング-企業連携の創造 監訳:太田進一・阿辻茂夫・施學昌/共訳者:伊藤・片岡・北村・真下・仙波・森村・浅井・小林・藤川・前野・竹本・宮崎・西浦・金・林 晃洋書房 20050600 共訳 pp.213-223 D.J.Skyrme(1999) ”Knowledge networking: creating the collaborative enterprise”の翻訳書。知識と技術を融合させながら、知識を道具として使いこなすための知識ネットワーキングについて、体系的に紹介された内容となっている。担当した章では、成功した知識社会の事例が挙げられ、知識経済の成功を支える要素について考察されている。そして、事例からの学びとして、知識経済において、個人、企業、国家全体が豊かさを享受できるかどうかは、知識集約型の企業や起業家精神をもつ個人が育つような環境を作れるかどうかにかかっているとまとめられている。 「第9章 公共政策アジェンダ」担当
ミッションマネジメントの理論と実践-経営理念の実現に向けて 中央経済社 20060400 単著 全p.208 本書の目的は、「ミッションマネジメント(理念主導型経営)」の概念のもと、いかに組織に経営理念を浸透させ、また、それをいかに従業員の働きがいと、組織の発展につなげていくことができるかを考察することである。本書の新規性と独自性は、①経営者のインタビュー調査と先行研究をもとに、理念浸透にとり有効なことは、組織や仕事に対する「好意的」な感情を生み出すことと、身体を通して理念の浸透を図る「行為的」な方法をとることであることを明らかにしたこと、②理念浸透のための3つのステップを提示したうえで、ミッションマネジメントのモデル構築を行ったことである。
ニュー・イノベーションプロセス-技術・革新・組織 監訳:太田進一/共訳者:阿辻・施・仙波・西浦・金・熊野・中西・陳・片岡・古賀・小林・藤川・石井・日下部・浅井・崔 晃洋書房 20080200 共訳 pp.75-86 M.Dodgson, D.Gann, A.Salter (2005) “Think,play,do:technology,innovation and organization”の翻訳書。めまぐるしく環境が変化していく現在、組織の変革を行うためには、think、play、do(考え、試し、実行する)という新たなマネジメントサイクルを回していくことが必要であることを、技術革新で成功を収めた企業の事例をもとに、主張されている。担当した章では、技術と組織はコインの両面であることを検討すべく、アラップが生み出した耐震技術や自動車業界への参入事例が紹介されている。 「第3章 P&Gとアラップ」担当

 論文

タイトル 著者 単著・共著の別 発行雑誌 発行所 開始ページ 終了ページ 出版年月 掲載種別 概要
イメージ戦略におけるビジネス・マナーの意義に関する予備的考察-製造業9社の来客応対にみる企業イメージ 単著 『研究報告書』 大阪私立短期大学協会 第38集 108 114 20011000 大阪私立短期大学協会助成金研究。
製造業9社への調査結果をもとに、受付でのビジネス・マナーの遂行度と、企業の従業員に対する期待度との相関性を明らかにしたうえで、製造業の人不在の問題点を指摘し、従業員を柱に据えた企業イメージを構築することの必要性について主張した。
Significance of Business Etiquette in Corporate Image Strategy : Research for Corporate Image Built Through Employee's Etiquette to Guests at Nine Manufacturing Companies 単著 『羽衣学園短期大学研究紀要』 第38巻 57 65 20020200 「イメージ戦略におけるビジネス・マナーの意義に関する予備的考察-製造業9社の来客応対にみる企業イメージ」を、加筆修正し、英訳した。
企業イメージ戦略におけるビジネスマナーの有用性-従業員尊重の企業文化創造に向けて(修士論文) 単著 同志社大学大学院総合政策科学研究科 20020300 ビジネスマナーを切り口に、製造業9社を対象とした調査を分析しながら、従業員の応対や態度が企業イメージを構築するうえで有用であることを、企業文化の視点から検討した。本稿が訴求したいことは、従業員がもてる能力をフルに発揮したくなるような企業文化を創造することができれば、従業員の仕事への態度や姿勢がさまざまな形でステークホルダーに伝わり、帰納的に良好な企業イメージをつくることができるのではないかということである。全p.50
企業イメージ戦略におけるビジネスマナーの有用性に関する一考察-従業員尊重の企業文化創造に向けて 単著 『同志社政策科学研究』 第4巻 347 360 20030300 速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要) 修士論文を投稿論文として加筆修正した。
Can the attitude of employees in attending to guests form a corporate image? : For creating corporate culture that respect employees 単著 『羽衣学園短期大学研究紀要』 第40巻 23 30 20040100 「企業イメージ戦略におけるビジネスマナーの有用性に関する一考察-従業員尊重の企業文化創造に向けて」を、加筆修正し、英訳した。
キャリア・デザインにおける『個人と組織』の視点 単著 『ビジネス実務論集』 ビジネス実務学会 第23巻 39 46 20040300 速報,短報,研究ノート等(学術雑誌) シャインの「キャリア開発」の概念を援用しながら、学生の職業意識を喚起させるための授業のモデル構築を行うことを目的とした。モデルは「第1ステップ 社会を知る」「第2ステップ 組織とのかかわり方を考える」「第3ステップ 自分を知る」の3つからなるが、これら3つのステップを関連付けた授業を行うことにより、社会や組織とのかかわりのなかに、個人のキャリアが存在するということ、また、キャリアをデザインするのは自分以外の誰でもないことを自覚させることが可能になると主張した。
ミッションマネジメント序説-価値側面重視の可能性と体系的考察 単著 『研究年報』 日本国際秘書学会 第11号 33 49 20040700 速報,短報,研究ノート等(学術雑誌) 日本の企業力の低下を背景に、企業が果たすべきミッションをあらためて見つめ直し、本質的な企業のあり方を再考する必要があるとの問題意識から、NPOの概念である「ミッション」を企業経営に適用することの可能性について議論したうえで、「ミッションマネジメント」について、代表的見解、定義、事例をもとに、体系的に整理を行い、その意義について考察した。
従業員を活かす組織づくりの要請-モチベーションを核とした組織と個人の新たな関係 単著 『同志社政策科学研究』 第6巻 89 100 20041200 研究論文 個の自律やバウンダリーレスな働き方が叫ばれるようになってきた。しかし、転職を前提にした組織ではなく、個人の軸足となるような組織が求められる。そのような「従業員を活かす組織」とはどのような組織か。本稿はモチベーション理論のなかでも、ハーズバーグとブルーム理論、および職務満足に関する先行研究に検討を加えながら、その枠組みと具体的要件について考察した。
従業員を活かすミッションマネジメントの研究(博士論文) 単著 同志社大学大学院総合政策科学研究科 20050300 大学院高度化推進特別経費研究。 本稿の目的は、組織と個人が新たな信頼関係を築くためには、どのような組織が求められるのかを、「ミッションマネジメント」の概念のもとに、明らかにすることである。本稿では、ミッションマネジメントを「従業員を活かす経営」ととらえ、具体的には、①経営理念が組織に浸透し、体現化されること、②遂行した職務に対して正当な評価・報酬が与えられることの2点を柱ととらえ、それをもとに理論を展開している。本稿の主張点は、「誇らしさが提供され、正しく報われる組織」を構築していくことの必要性である。全p.161
経営理念の体系的考察と今日的意義 単著 『研究年報』 日本国際秘書学会 第12号 21 36 20050800 研究論文 経営理念の定義、機能、変遷について、先行研究を体系的に考察し、理念に見出すべき今日的意義について検討を行った。今日的意義として特に主張したい点は、不祥事などが多発した過去を省み、企業の存在意義を社会に向けて示していくためには、理念の「抑制」と「促進」の両側面がバランスよく機能しているかどうか、またそれが組織の隅々にまで浸透しているかどうかがポイントになるということである。
理念の浸透方法が及ぼす影響に対するコミットメントの媒介・仲介効果 共著 『大阪府立大学経済学部ディスカッションペーパー』2006-2 1 20 20061000 文部科学省科学研究費補助金(萌芽研究)研究17653036。 理念の浸透方法が及ぼす効果を、仲介あるいは媒介する要因として「コミットメント」をとりあげ、その効果の大きさについて分析した。特筆すべきは、理念を「仕事に反映」させる方法について、コミットメントの仲介効果が見られたことである。担当した箇所では、先行研究をもとに、理念の定義や重要性、浸透方法について体系的に整理をした(pp.1-5)。また、得られた発見事実をもとに分析を行い、理念の浸透方法そのものだけではなく、組織や仕事に対する情緒的コミットメントの向上が、浸透度に大きな影響を及ぼすとまとめた(pp.16-20)。 共著者:北居明、田中雅子
ミッションマネジメントに学ぶCSRの本質-理念浸透と組織への好意的感情 単著 『産業・社会・人間』 羽衣国際大学 第9号 27 37 20070400 本稿は、現在のCSRにまつわる疑問(評価されることを意識しすぎていないか、リスクマネジメントを行い制約を加えることがCSRなのか、本質を正しく理解しているのか)を指摘したうえで、CSRの本質を経営理念に沿った経営を行うことととらえる。そして、理念浸透方法の手がかりを「ミッションマネジメント」に求め、それを紹介するなかで、CSRを推進する際に、理念を核に据えることの意義と、組織に求められる要件を明らかにすることを目的とした。
理念浸透に果たす中間管理職の役割-目標管理制度でいかに理念を伝えるか 単著 『産業・社会・人間』 羽衣国際大学 第10号 55 63 20070800 多くの日本企業において、理念の浸透はままならない。それは理念と仕事との間に矛盾があるからではないかという指摘がある。その要因として、本稿は目標管理制度に着目した。評価者である中間管理職は、目標面接で理念を伝えているのか。本稿の目的は、管理職を理念の伝播者ととらえ、目標管理を機能させるための施策を検討するなかで、理念浸透における管理職の果たす役割を明らかにすることである。
理念の浸透方法と浸透度の定量的分析-定着化と内面化 共著 『大阪府立大学経済学部ディスカッションペーパー』2008‐4 1 11 20090200 文部科学省科学研究費補助金(萌芽研究)研究17653036。 本稿の目的は、①日本企業における理念の浸透度の構成要素を分析し、②浸透方法と浸透度ならびに浸透効果の関係を分析することにある。先行研究から、浸透度には「定着化」と「内面化」があることが示唆されている。質問票データの定量的分析を通じ、浸透度について、上述した2つの構成要素のあることが、また、浸透度は浸透方法と浸透効果を媒介する効果を持っていることが明らかになった。この発見事実から、実践的インプリケーションとして、どのような浸透状態を目指すのかによって、浸透方法を変える必要があると言えると結論づけた。 共著者:北居明、田中雅子 pp.1-4担当、9-11分担
理念浸透に関する研究の今後の展望-定性的調査に向けた本質的方法論の提案 単著 『産業・社会・人間』 羽衣国際大学 第12号 101 111 20090300 経営理念の浸透方法に関する実証的研究は、近年、蓄積されつつある。とは言え、その絶対数は少なく、今後、より進展していくことが期待される。その際は、技術的な方法論ではなく、理念が直接影響を及ぼす「成員」に焦点をあてた研究が求められる。本稿はそのような研究を「本質的な浸透方法論」ととらえ、その立場から、モデルになり得る先行研究を概観した後、これらの成果を、定性的手法を用いた実証研究にどのようにとり込み、どのような命題を設定することができるのか、その可能性や手がかりを提示することを目的とした。
理念の浸透方法と浸透度の定量的分析-定着化と内面化 共著 『経営教育研究』 日本経営教育学会 Vol.12 No.2 49 58 20090600 研究論文 文部科学省科学研究費補助金(萌芽研究)研究17653036。 概要は、ディスカッションペーパーを再考し直したものとなっている。 共著者:北居明、田中雅子 pp.49-52担当、pp.56-58分担
理念浸透における中間管理者と組織文化の役割-ローランドの部門別調査をもとに 単著 『経営哲学』 経営哲学学会 第8巻 1号 45 53 20110700 速報,短報,研究ノート等(学術雑誌) 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C)研究22530387。 本稿は、理念浸透において、その役割の重要性が指摘されてきた管理者と、彼らに影響を与えるであろう組織文化に焦点をあて、今まで検討されてこなかった、個人の質的変化と、理念が継承される文脈・背景を切り口に研究を進める。具体的には、管理者の職場内での経験およびリーダーシップを時系列的に検討することで、個人に理念が浸透し継承されていくダイナミックスと、組織文化が人々を介して理念浸透を促進していく(あるいは理念が人々を介して組織文化を形成していく)組織のダイナミックスをとおして、それぞれの役割を明らかにすることが目的となる。
理念浸透プロセスの具体化と精緻化-3つのモデルを検討材料に 単著 『経営哲学』 第9巻 第1号 21 31 20120700 研究論文 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C)研究22530387。 経営理念の浸透プロセスに初めて焦点をあてた研究として、金井・松岡・藤本(1997)を挙げることができる。彼らの研究は、理念浸透の「自分化のプロセスや要因」に焦点が当てられており、パイオニアといえる。しかし、この研究は、その後の研究で多少の言及はされるものの、その意義が十分に認められてきたとはいいがたく、指摘や批判も十分に寄せられていない。そこで本稿は、彼らが提示した3つのモデルを再検討し、ローランドと堀場製作所の事例をもとに、その解明と新たな視角を提示することで、理念浸透プロセスの具体化と精緻化を図ることを目的とする。
経営理念浸透と内容表現-探索的試論 単著 『Tezukayama RIEB Discussion Paper Series No.1』 1 16 20130100 帝塚山大学経済経営研究所研究員助成金研究。「経営理念の内容表現が理念浸透に与える影響」を発表する前段階として、ディスカッションペーパーに試論として発表をした。
経営理念の内容表現が理念浸透に与える影響 単著 『同志社商学』 第64巻 第6号 277 294 20130300 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C)研究22530387、帝塚山大学経済経営研究所研究員助成金研究。経営理念の内容表現の特徴やよしあしが、理念浸透に何らかの影響を与えていることは想像に難くない。しかし、この文言に焦点を当てて理念浸透を検討した研究は限られている。そこで本稿は、「理念の内容表現」が「理念浸透」にいかに影響を与えるのかを、実証研究をもとに明らかにする。
若手成員の経営理念浸透プロセスとシンボルの重要性-堀場製作所の事例 単著 『経営哲学』 第11巻 第1号 32 46 20140300 研究論文 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C)研究22530387。本稿の目的は、若手成員に焦点をあてることで、経営理念浸透の初期段階におけるプロセスを明らかにすることである。その際、理論枠として援用するのが、「シンボリック相互作用論」である。この理論は、行為者の観点に立ち、他者との相互作用のなかで意味が編成・再編成されるということ、また、相互作用の過程にシンボルが介在するという点に特徴がある。これらは職場経験の浅い若手成員の理念浸透を検討する際に重なり合う部分が多く、有益な視点を提供してくれると考えられる。そこで、理論から導出できる「指示」「解釈」「理解」「行動」をキーワードに、その関係性を検討することで、若手成員が理念を自分のものにしていくプロセスを明らかにし、それら発見事実を元に浸透施策を提示したい。
個人における経営理念浸透プロセスの解明-経営者・役員・管理者・若手へのインタビュー調査を総合して 単著 『経営哲学』 第11巻 第2号 23 41 20140801 研究論文 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C)研究22530387、帝塚山学園学術・教育研究助成基金特別研究費研究。
経営理念の浸透プロセスに関する定性的研究は決定的に不足している。これが本稿の根底に流れている問題意識である。理念浸透研究は、定量的研究を中心に進展し、最近はミクロな視点から浸透プロセスに焦点があてられるようになってきた。しかし、いかに「ダイナミックなプロセス」を辿るのか、その「実態」は明らかにされていない。そこで本稿は、10年来、複数企業に対して横断的に実施してきた経営者・役員・管理者・若手へのインタビュー調査を総合して分析するなかで、この問題意識に応えようと考えた。目的は、個人における理念浸透プロセスを総合的・体系的に検討し、現場に即したモデル構築を行うことである。

 講演・口頭発表等

タイトル 講演者 単著・共著の別 会議名 開催年月日 主催者 開催地 概要
企業の組織改革にむけた人的資源の有効活用法について 1999年度日本秘書学研究会研究大会 199912 アルカディア市ヶ谷 従業員を「個」として尊重し、長期的・計画的に活用・育成していこうとする企業像がいかなるものかを、現行の人事制度を検討しながら考察した。
企業イメージ戦略におけるビジネスマナーの有用性に関する一考察-従業員尊重の企業文化創造に向けて 企業政策研究会 200206 同志社大学 ビジネスマナーを切り口に、製造業9社に対して行った調査を分析しながら、従業員の応対や態度が企業イメージを構築するうえで有用であることを、企業文化の視点から検討した。
企業政策としてのミッションマネジメント論 12回日本国際秘書学会全国大会 200308 津田スクールオブビジネス 現代の企業力の低下や、今までに引き起こされてきた反社会的な出来事・不祥事を問題意識に、企業および構成員が明確なミッションをもって企業活動にあたることの必要性を、政策科学(問題解決)の視点から検討した。(『12回日本国際秘書学会全国大会予稿集』pp.7-8)
ミッションマネジメントと経営理念-その意義と問題点 13回日本国際秘書学会全国大会 200408 大阪市中央公会堂 今までの研究で蓄積されてきた、経営理念の意義や機能、浸透方法を体系的に整理したうえで、現実の組織における理念浸透の問題点を指摘した。(『13回日本国際秘書学会全国大会予稿集』pp.5-6)
ミッションマネジメントの本質-NTTドコモ、堀場製作所、ローランド、ユニバーサルホーム、アンリ・シャルパンティエ、たねやの経営者へのインタビューをもとに 第7回経営行動科学学会年次大会 200411 神戸大学 大学院高度化推進特別経費研究。理念浸透を積極的にすすめている企業の経営者6名に行ったインタビュー結果をもとに、語られた理念浸透方法と、経営者の特徴を明らかにするなかで、そこから導き出されるミッションマネジメントの輪郭について発表した。(『第7回経営行動科学学会年次大会発表論文集』pp.19-22)
理念の浸透方法が及ぼす影響に対するコミットメントの媒介・仲介効果 第9回経営行動科学学会年次大会 200611 名古屋大学 文部科学省科学研究費補助金(萌芽研究)研究17653036。理念の浸透方法が及ぼす効果を、仲介あるいは媒介する要因として「コミットメント」をとりあげ、その効果の大きさについて分析した。特筆すべきは、理念を「仕事に反映」させる方法について、コミットメントの仲介効果が見られた点である。(『第9回経営行動科学学会年次大会発表論文集』pp.278-281)共同研究者:北居明、田中雅子
理念浸透研究に求められる本質的方法論の探究(Call For Paper方式) 第81回日本経営学会大会 200709 追手門学院大学 わが国において、理念浸透に関する研究は少ない。また、近年の傾向として定量的な視点から、浸透方法の効果を「技術論」的に検討するものが多い。しかし、理念とは成員の拠り所ではないのか。このような問題意識をもとに、本稿は「本質的な浸透方法」を探究する必要があると考えた。そこでメタファとなる研究を概観した後、今後、実証研究にこれらの成果を、いかにとり込み、どのような命題を設定することができるのか、その手がかりを提示することを目的とした。(『日本経営学会第81回大会報告要旨集』pp.224‐226)
理念浸透における中間管理者と組織文化の役割-ローランドの部門別調査をもとに 第13回経営行動科学学会年次大会 201011 兵庫県立大学 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C)研究22530387。本稿は、理念浸透において、その役割の重要性が指摘されてきた管理者と、彼らに影響を与えるであろう組織文化に焦点をあて、今まで検討されてこなかった、個人の質的変化と、理念が継承される文脈・背景を切り口に研究を進める。具体的には、管理者の職場内での経験およびリーダーシップを時系列的に検討することで、個人に理念が浸透し継承されていくダイナミックスと、組織文化が人々を介して理念浸透を促進していく(あるいは理念が人々を介して組織文化を形成していく)組織のダイナミックスをとおして、それぞれの役割を明らかにすることが目的となる。(『第13回経営行動科学学会年次大会発表論文集』pp.222-227)
若手成員における経営理念浸透-堀場製作所の事例 日本マネジメント学会関西部会例会 20130629 関西大学 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C)研究22530387本稿の目的は、若手成員に焦点をあてることで、経営理念浸透の初期段階におけるプロセスを明らかにすることである。その際、理論枠として援用するのが、「シンボリック相互作用論」である。この理論は、職場経験の浅い若手成員の理念浸透を検討する際に重なり合う部分が多く、有益な視点を提供してくれると考えられる。この考えに立脚しながら仮説を導出し、それを検討課題に、堀場製作所の若手成員へのインタビュー調査をもとに検証を行う。
個人における経営理念浸透プロセスの解明-経営者・執行役員・管理者・若手のインタビュー調査を総合して 第68回日本マネジメント学会全国研究大会 20131020 九州産業大学 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C)研究22530387 本稿は10年来、複数企業に対して横断的に実施してきた経営者・役員・管理者・若手へのインタビュー調査を総合して分析するなかで、理念浸透のダイナミックなプロセスを総合的・体系的に解明し、現場を反映させたモデル構築を行うことが目的である。
働く人は経営理念をいかに自分のものにしていくのか-10年間の質的調査を元にダイナミックプロセスの解明 経営哲学学会関西部会 20140705 相愛大学 文部科学省科学研究費補助金(基盤研究C)研究22530387 「個人における経営理念浸透プロセスの解明-経営者・執行役員・管理者・若手のインタビュー調査を総合して」の問題点を踏まえ、より精緻化を図ったものである。

 その他業績

タイトル 実施年月 単著・共著の別 発行所、発行雑誌又は発表学会等の名称 分類 概要
企業経営の革新と21世紀社会-経営学論集78集 20080900 千倉書房(「理念浸透研究に求められる本質的方法論の探究」pp.172-173) (その他) 第81回日本経営学会大会の発表の要旨が報告書となったもの。
経営理念の内容表現が理念浸透に与える影響 20120000 帝塚山大学経済経営研究所研究員助成金 (学内助成金研究) (2012‐2013)
高尾義明・王英燕著「経営理念の浸透-アイデンティティ・プロセスからの実証分析」 20121200 『日本労働研究雑誌』第629号 (その他) 組織コンテクストのアイデンティティ理論を基礎に据え、組織および個人のアイデンティティ・ダイナミクスという観点から、経営理念のミクロレベルの実証分析に取り組んだ高尾・王の著書の書評。pp.89-91
経営理念の浸透における総合的考察-時間軸のなかでの質的変化を中心に 20130000 帝塚山学園学術・教育研究助成基金特別研究費 (学内助成金研究) (2013‐2014)

 所属学協会

所属学協会名 年月(自) 年月(至) 年月(至)区分 職名
経営行動科学学会
組織学会
経営哲学学会
日本経営学会
日本マネジメント学会

 研究に関連する学内外社会活動

活動年月(自) 活動年月(至) 活動年月(至)区分 内容 分類
1999 2000 終了 神戸新聞朝刊「田中雅子のマルチメディア辞典」エッセイ連載
2001 2001 終了 毎日放送ラジオ「僕らのニュース」コメンテーター
2006 2007 終了 毎日放送ラジオ「ラジオの達人」コメンテーター

 競争的資金等の研究課題

提供機関 研究種目 タイトル 採択開始 採択終了 代表者 研究課題 代表者・分担者の別
大阪私立短期大学協会 2000 2001 田中雅子 イメージ戦略におけるビジネス・マナーの意義に関する予備的考察-製造業9社の来客応対にみる企業イメージ 代表者
文部科学省 大学院高度化推進特別経費 2003 2004 田中雅子 従業員を活かすミッションマネジメントの研究 代表者
文部科学省科学研究費 挑戦的萌芽研究 2005 2006 渡辺光一 経営理念とマネジメントプロセスと企業パフォーマンスの因果関係モデルの研究 分担者
組織学会  リサーチ・ワークショップ 2006 2007 経営理念の醸成に関する学際的研究 分担者
文部科学省科学研究費 基盤研究C  2010 2013 田中雅子 企業組織全体における理念浸透のプロセスと施策 代表者
文部科学省科学研究費 挑戦的萌芽研究 2013 2015 田中雅子 外国人従業員への経営理念浸透-日本人従業員との比較検討 代表者

一覧へ戻る