教員紹介データベース


 基本情報

氏名 郭　チャリ
氏名(カナ) カク　チャリ
氏名(英字) KWAK CHAREE
学部・学科 経済経営学部経済経営学科
職名 助教
出身学校・専攻 梨花女子大学経営学部
出身大学院・研究科 神戸大学大学院経営学研究科
学位・資格 博士（経営学）
本学での担当科目 金融論
研究内容 【ファイナンス、企業財務】
日本企業が行っている事業の国際化（輸出・海外直接投資・海外向けM&A等の海外展開）が該当企業の財務状態にどのような影響を与えるかについて研究を行っています。
シラバス（URL） https://csweb.tezukayama-u.ac.jp/syllabus/campus?func=function.syllabus.ex.search&nendo=2021&k_cd=219207
ひとことメッセージ 出会いと学び、経験を通して成長していきましょう。

 研究キーワード
研究キーワード
ファイナンス　企業財務

 研究分野
研究分野
金融・ファイナンス

 論文
タイトル 単著・共著の別 発行雑誌 出版年月
International Diversification, Firm Performance and Systematic Risk: Evidence from Japanese Firms 単著 201403
日本企業の国際化－財務パフォーマンスとリスクの観点から－ 共著 ビジネス・インサイト 201501
日本企業の国際多角化－財務パフォーマンスとシステマティックリスクの分析－ 共著 国民経済雑誌 201505
Corporate International Diversification: Empirical Evidence from Japanese Firms 単著 201703
Corporate International Diversification and Quality of Management Forecasts 共著 KOBE UNIVERSITY ECONOMIC REVIEW 201707
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 MISC
タイトル 単著・共著の別 発行雑誌 出版年月
The Effect of Corporate International Diversification on Firm Risk 単著 ディスカッション・ペーパー 201706
The impact of entrepreneurial human capital on the choice of initial funding: Evidence from a questionnaire survey in Japan 共著 Working Paper Series No.019
 201905
Corporate International Diversification and Stock Liquidity: The Effect of the Informational Efficiency of Stock Price
 		共著 経営研究センターワーキングペーパー 202002

 講演・口頭発表等
タイトル 会議名 開催年月日
International Diversification, Firm Performance and Systematic Risk: Evidence from Japanese Firms ICBEIT 2014 201403
The Effects of International Diversification on the Accuracy of Management Earnings Forecasts: Evidence from Japanese Firms 日本経営財務研究学会第2回ファイナンスキャンプ 201507
企業の国際化がリスクに与える影響 日本経営財務研究学会第39回全国大会 201510
Corporate International Diversification and Stock Liquidity 日本経営財務研究学会第40回全国大会 201610
Leverage Dynamics: 
Macroeconomic Conditions and Global Diversification 		日本経営財務研究学会西日本部会2017 201707
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 所属学協会
所属学協会名 年月(自) 年月(至) 年月（至）区分 職名
日本経営財務研究学会 201410 現在に至る 会員

 受賞
受賞年月 授与機関 受賞名 概要
201811 大阪銀行協会 平成30年度大銀協フォーラム研究支援「優秀賞」 本稿では、わが国のキャッシュレス化を巡る最近の状況やその背景について述べると共に、キャッシュレス決済比率で先行する韓国の取り組み事例について紹介する。また、わが国の支払い決済データを利用して、支払い決済手段の選択やその要因等について実証的分析を行う。キャッシュレス還元策が開始された10月以降では、現金のシェアが低下する一方で、クレジットカード、プリペイド型カード決済、スマホコード決済のシェアが上昇していることが分かった。また、店舗側がその決済手段に対応しているかだけではなく、店舗側ポイントカードとの連携、期間限定のポイントセール等の要因も、消費者の決済手段の選択に大きな影響を持っていることが伺える。