教員紹介データベース


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 基本情報


氏名 冨田 新
氏名(カナ) トミタ シン
氏名(英字) TOMITA SHIN
学部・学科 経済経営学部経済経営学科
職名 准教授
出身学校・専攻 学習院大学経済学部経営学科
出身大学院・研究科 学習院大学大学院経営学研究科博士後期課程
学位・資格 博士(経営学)
本学での担当科目 経営史
研究内容 【経営史、交通経営史】
19世紀イギリス鉄道会社の経営発展について研究しています。特に、誰が、何の目的で発起設立し、どのように経営を行い、結果はどうであったのかに関心があります。
シラバス(URL) https://csweb.tezukayama-u.ac.jp/syllabus/campus?func=function.syllabus.ex.search&nendo=2018&k_cd=987700
ひとことメッセージ 現在を深く知り、未来を展望するために、歴史を学びましょう。

 研究キーワード

研究キーワード
19世紀イギリス鉄道会社、経営発展、事業構造

 論文

タイトル
イギリス鉄道における国有化の一考察〜第一次世界大戦前を中心として〜
公益事業における「公共性」の概念に関する歴史的考察-イギリス鉄道業を中心として-
初期イギリス鉄道業における公共性と国有化の概念形成過程について
イギリス鉄道の生成と経営発展-19世紀前半を中心として-
初期鉄道のルーツとその展開
全件表示(10件)

 講演・口頭発表等

タイトル
初期イギリス鉄道業における公共性と国有化の概念形成過程について
公益事業における「公共性」の概念に関する歴史的考察-イギリス鉄道業を中心として-
イギリス鉄道の運営形態の変遷に関する一考察-1830年代から1840年代を中心として-
イギリス鉄道の国有化
初期イギリス鉄道会社の発展と経営-Stockton and Darlington鉄道を中心として-
全件表示(19件)

 その他業績

タイトル 実施年月 単著・共著の別 発行所、発行雑誌又は発表学会等の名称 分類 概要
イギリス鉄道の国有化 20080300 単著 『鉄道史学』第25号 pp.68-70 (報告要旨) イギリス鉄道の国有化(1948年)は、労働党による社会主義的政策の実現より、鉄道業の維持、競合する道路輸送との調整手段の確保、利用者保護など多様で現実的な問題意識を背景に実施されたことを論じた。また、国有化に対する世論調査(1945年)から、既に鉄道国有化のコンセンサスが形成されていたことを指摘した。さらに、戦前期において保守党や自由党が国有化論の形成に果たした役割も無視できないと指摘し、国有化の前提は戦前期に既に整っていたと論じた。
公益事業における料金制度改革と新しい料金体系の構築に関する研究 20090300 共同 東洋大学経営学部 (科研費報告書) 2007年度〜2008年度科学研究費補助金(基盤研究(C)) 研究代表者:石井晴夫 研究協力者:武井孝介・下田俊樹・冨田新・山根学 日本における「鉄道事業」(pp.1-13)及び「高速道路事業」(pp.26-37)についての現状、料金制度などについて調査・研究し、報告書の執筆を担当した。
「世界の鉄道の歴史図鑑-蒸気機関車から超高速列車までの200年-」ジョン・ウェストウッド著(青木栄一・菅建彦監訳、青木亮・鈴木勇一郎・高嶋修一・冨田新・堀雅通訳) 20100900 共訳 柊風舎 (翻訳) 鉄道は、地理的条件、技術の壁、ライバルとの競争などの難題にいかに立ち向かい、克服してきたのか。400点を超えるフルカラー地図・写真、イラストを通して解説している。近現代史を切り開いた世界の鉄道の栄枯盛衰を辿ることができる。
社会的企業の概念と日本郵政のビジネス展開 20101200 単著 『JP総研Research』 pp.22-23 (特集記事) 近年、注目されている社会的企業(ソーシャル・エンタープライズ)の概念を紹介し、今後の日本郵政グループへの概念の適用とビジネス展開の方向性について論じた。
「北ウェールズ交通史論」梶本元信著、日本経済評論社、2010年に対する書評 20110300 単著 『鉄道史学』第28号 pp.75-77 (書評) 著者の紹介、本書の位置づけ、内容紹介を行い、最後に本書の評価点と疑問点を提示している。
川越商工会議所所蔵川越商工会議所関係文書目録Ⅰ戦前編(明治32年〜1946年) 20110300 共同 川越市教育委員会、
立教大学経済研究所
(文書目録) 「川越商工会議所資料整理データ化事業」において、明治32年〜1946年までの同会議所所蔵資料の整理、データ入力、文書目録作成に従事した。
第7章 日本郵政グループの社会的企業としてのビジネス展開 20110600 共同 JP総合研究所『新たなビジネスモデルの確立に向けて-日本郵政グループの持続的発展を目指して-』pp.89-103 (共同研究・報告書) 本研究では、まず社会的企業の概念や歴史的展開を論じた上で、先駆であるイギリスと後発である日本における社会的企業の特徴とビジネス展開について分析を行った。次に、日本郵政グループがこれまで社会的課題に対する取り組みを行ってきたことを確認した上で、JPU総合研究所『「社会的企業」への道程-民営郵政の経営課題とサービスのあり方』(2007年9月)における従来の社会的企業を目指すべきであるという議論とは異なり、日本郵政グループを「初期の社会的企業」(第1ステップ)と位置付け、今後は現状の取り組みの改善を図るとともに、さらに取り組みのステップを次の次元へと高めていく必要性について論じた。また、その際、株式会社形態の下で、これまで日本郵政グループが行ってきた社会貢献活動に加えて、「事業活動」により継続的に社会的課題に対応していくことが重要になることを指摘した。しかし、依然として目指すべき社会的企業としての日本郵政グループ像を具体的に提示するまでには至らなかった。したがって、第二期研究会(2011年9月〜)では、第一期の基礎研究を踏まえて、この課題に取り組む予定である。
第6章 日本郵政グループの目指すべき「企業像」とビジネス展開 第1節〜第3節 20121200 共同 「新たなビジネスモデルの確立に向けて-日本郵政グループの持続的発展を目指して-[最終報告]」、JP総合研究所、pp,75-86 (共同研究・報告書) 本章では、日本郵政グループの目指すべき企業像とビジネスの展開について、近年注目されている「社会的企業」という概念を通して検討した。第1節では、M. E. Porter et al. (2008, 2011) の「戦略的CSR(企業の社会的責任)」や「CSV(共通価値の創出)」に関する議論を紹介し、企業による事業活動(本業)を通した社会的課題への取り組み方について検討した。第2節では、日本郵政グループの社会的課題への取り組みについて、「ゆうせいチャレンジド株式会社」の事例を取り上げ、現状と課題を明らかにした。第3節では、日本郵政グループが今後も「社会的企業」として具体的にどのように取り組むべきなのかを論じた。特に、日本郵便の郵便業務を事例に、バリューチェーンおよびダイヤモンド・モデルを利用し、外部に与える問題と外部から受ける問題について分析を行った。
19世紀イギリス公益事業のインフラ整備・保有・運営形態とその変化要因に関する研究 20130000 単著 平成23年度〜平成24年度科学研究費補助金(研究活動スタート支援)(23830113) (科研費報告書) 本研究では、18〜19世紀イギリスの道路、運河、郵便、鉄道、電信の各公益事業を取り上げ、まず各事業の経営発展を分析し、次に事業構造の視点からインフラの整備・保有・運営形態とその後の変化および要因を明らかにした。経営発展と事業構造の変化には関係性が見られたが、事業の性質、発展段階、経営状況により事業間で対応に違いが見られた。また、政府・議会は、事業の性格や経営環境を踏まえ、適合的な政策を選択していた。さらに、電信事業のように、国内要因だけでなく、国際的要因も視野に入れ捉え直す必要があることを論じた。
湯沢威・小池滋・田中俊宏・松永和生・小野清之著『近代ヨーロッパの探求⑭-鉄道』ミネルヴァ書房、2012年に対する書評 20140400 単著 『交通史研究』第80号、pp.106-110 (書評) 著者の紹介、本書の位置づけ、内容紹介を行い、最後に本書の評価点と疑問点を提示している。
『学校で教えない大恐慌・ニューディール』(ロバート・P・マーフィー著、マーク・J・シェフナー・冨田新・山口修・梶本元信訳) 20150400 共訳 大学教育出版 (翻訳) オーストリア学派、とくにフレデリック・ハイエク(ノーベル賞受賞者)らによって展開された景気循環論に依拠し、アメリカだけでなく日本およびその他の先進国によって支持される「刺激」策が、実際には真の回復を妨げることを明らかにしている。 これまでの大恐慌やニューディール政策の研究に対して批判的な見解を提示し、論争を生むことを目的とした内容となっている。

 所属学協会

所属学協会名 年月(自) 年月(至) 年月(至)区分 職名
経営史学会 200504 現在に至る
社会経済史学会 200404 現在に至る
鉄道史学会 200304 現在に至る 2004-2010幹事
2010-2014評議員
2014-    編集委員
公益事業学会 200306 現在に至る

 研究に関連する学内外社会活動

活動年月(自) 活動年月(至) 活動年月(至)区分 内容 分類
20100900 20121200 終了 JP総合研究所「今後の日本郵政グループの事業戦略とビジネスモデルのあり方研究プロジェクト」委員

 受賞

受賞年月 授与機関 受賞名 概要
20121000 鉄道史学会 鉄道史学会住田奨励賞(学術論文の部) 内容については、「初期鉄道のルーツとその展開」、『鉄道史学』第28号、2011年、pp.19-33を参照。

 競争的資金等の研究課題

提供機関 研究種目 タイトル 採択開始 採択終了 代表者 研究課題 代表者・分担者の別
文部科学省 研究活動スタート支援 科学研究費
(19世紀イギリス公益事業のインフラ整備・保有・運営形態とその変化要因に関する研究)
20110000 20130000 冨田 新 本研究は、19世紀イギリスにおける公益事業の経営発展に伴うネットワーク・インフラストラクチャーの整備・保有・運営形態の変化とその要因、影響について実証的に明らかにすることを目的としている。従来の研究では、建設プロセスや技術に重点が置かれ、経営的側面や特に実際のオペレーション(運営・運用・運行)については相対的に論じられてこなかった。本研究では、鉄道などの公益事業を取り上げ、経営史的・社会経済史的分析を進める。その際、特にインフラの整備・保有・運営形態に着目し、(1)主体が誰でありどう変化したのか、(2)変化の要因は何か、(3)どのような経営的、社会経済的影響を及ぼしたのかを明らかにする。そして、インフラの整備・保有・運営形態の在り方に関する議論の本質的問題とその対応策を明らかにし、なお議論が続くインフラ問題に対するインプリケーションを導き出すこととする。 研究代表者
帝塚山大学経済経営研究所 研究員研究費 観光交通の形成と現状に関する基礎的研究 20130000 20140000 本研究は、交通が観光の中でどのような役割を果たしてきたのか、また今後どのような役割を果たすことが期待されているのかを明らかにすることが目的である。そこで、近畿圏の観光交通を事例として取り上げ、文献調査および現地調査を通して、観光産業における交通の役割の変遷と現状・課題を明らかにし、今後の「観光交通論」の課題と可能性について検討を行った。 研究代表者

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